育てる暮らし。
「生活防衛資金は何か月分あればいいのか」
資産形成を始めると、一度は考えるテーマではないでしょうか。
3か月、半年、1年など、さまざまな考え方があります。
わが家では現在、日常生活に必要なお金のおよそ10か月分を、生活防衛資金として預金で確保しています。
10か月という数字に、特別な計算式があるわけではありません。
理由はシンプルです。
わが家にとって、それくらいあると安心して生活できるからです。
この記事では、共働き・子育て中のわが家が、なぜ生活費10か月分を現金で持っているのか。
投資資金とどう分けているのか。
そして、私が生活防衛資金を「家庭を回すための運転資金」と考えている理由について紹介します。
この記事で分かること
この記事では、
- わが家が生活防衛資金を10か月分にしている理由
- 生活防衛資金に含めている支出
- なぜ投資ではなく預金で持っているのか
- NISAや株式投資との分け方
- 生活防衛資金を使ってよいと考える場面
- 子どもが生まれた後も基準を変えなかった理由
- わが家が考える生活防衛資金の役割
について、実際の家計管理をもとに紹介します。
生活防衛資金の適正額は、それぞれの家庭によって違うと考えています。
この記事で紹介する「10か月分」も、すべての家庭におすすめする数字ではありません。
一つの家庭の実例として読んでいただければと思います。
わが家では生活費約10か月分を預金で確保
わが家では、夫婦の共通口座に生活費のおよそ10か月分をストックしています。
対象として考えているのは、
- 家賃
- 食費
- 水道光熱費
- 通信費
- 日用品
- 子ども用品
- 家族での外食
など、日常生活を続けるために必要なお金です。
生活防衛資金については、株式や投資信託には回していません。
完全に預金として持っています。
投資に使う資金とは明確に分けています。
なぜ「10か月分」なのか
理由は、安心感です。
半年が正しい、1年分が正しい、といった考え方ではありません。
私自身が、
「これくらい現金があれば、何かあっても慌てずに生活できそうだ」
と思える水準が、およそ10か月分でした。
生活防衛資金は、その人や家庭によって価値観が違うと思っています。
仕事の安定性も違えば、家族構成も違います。
毎月の生活費も違います。
だからこそ、
「何か月分が正解か」ではなく、「自分たちが安心して生活できる金額はいくらか」
から考える方が、わが家には合っています。
生活防衛資金と投資資金は完全に分ける
わが家では、生活防衛資金を確保したうえで、夫婦それぞれが投資をしています。
NISAについても、それぞれ個人のお金から行っています。
私自身は株式投資が趣味という側面もあり、NISA以外にも高配当株などを購入しています。
ただし、それらの投資資金と生活防衛資金は別物です。
生活するためのお金まで株式市場に置いてしまうと、必要なタイミングと株価が下落するタイミングが重なる可能性があります。
わが家では、そうしたことを気にせず生活できる状態を作りたいと考えています。
そのため、
生活のお金は預金。
増やすためのお金は投資。
と役割を分けています。
「現金で持つのはもったいない」とは感じない
生活費10か月分を現金で置いておくと、
「そのお金も投資に回した方が増える可能性があるのでは？」
という考え方もあると思います。
私も投資をしていますので、その考え方自体は理解できます。
ただ、生活防衛資金まで投資しようとは思っていません。
理由は、生活防衛資金に求めているものが「リターン」ではないからです。
求めているのは、
安心感と、必要なときにすぐ使えること
です。
わが家では生活防衛資金とは別に、夫婦それぞれが投資をしています。
個人の現預金もあります。
そのため、共通口座に10か月分を置いていることを「もったいない」と感じたことはありません。
生活防衛資金を使ってよい場面
わが家では、生活に関わる支出であれば、必要なときに生活防衛資金を使ってよいと考えています。
例えば、急に大きな生活支出が発生した場合などです。
また、仮に夫婦のどちらかが失業した場合でも、個人の預金もあるため、できる範囲でこれまでと同じように共通口座へお金を入れることを想定しています。
生活防衛資金は、
「絶対に触ってはいけないお金」
ではありません。
いざというときに生活を守るために使うからこそ、生活防衛資金だと考えています。
住宅や車は生活防衛資金とは別に考える
住宅や車などの大型支出については、生活防衛資金とは別に考えています。
大きなお金が必要になる場合には、その都度夫婦で話し合って決めます。
一方、家族旅行については共通口座から支払っています。
つまり、わが家では、
日常生活・旅行などの家族支出 → 共通家計
住宅・車などの大型支出 → 別途夫婦で相談
という形です。
生活防衛資金を何にでも使える貯金にするのではなく、基本的には生活を安定させるためのお金として位置付けています。
子どもが生まれても10か月分を変えなかった理由
子どもが生まれると、家計の支出は変わります。
わが家でも、子ども用品などの支出は増えました。
ただ、現在のところ、子どもが生まれた後もそれまで想定していた生活費の範囲内で生活できています。
そのため、生活防衛資金についても「10か月分」という基準を変更していません。
今後、教育費や住宅費などによって家計そのものが大きく変われば、必要な生活防衛資金も改めて考えるつもりです。
一度決めた金額を一生変えないのではなく、生活が変われば基準も変えるという考えです。
生活防衛資金の一番のメリットは「安心感」
実際に生活費10か月分を置いていて感じるメリットは、大きく二つあります。
一つは、
安心感があること。
もう一つは、
急な出費に対応できること。
です。
家計に余裕がない状態では、突然の支出がそのまま不安につながります。
そして不安が大きくなると、必要以上に節約したり、お金について夫婦で意見がぶつかったりする可能性もあります。
私は、過度な節約もストレスの原因になり得ると考えています。
だからこそ、ある程度の現金を持ったうえで、日々の生活は必要以上に我慢しない。
その方が、わが家には合っています。
「夫婦は共同経営者」と考えている
私は、夫婦を一つのチームというだけでなく、
「家庭を運営する共同経営者」
のように考えています。
会社を経営するとき、売上や利益だけを見て、運転資金をすべて投資に回してしまうことはできません。
毎月の支払いをして、事業を安定して続けるための資金が必要です。
家庭も少し似ていると思っています。
収入があり、支出があり、将来への投資もあります。
その一方で、毎日の生活を安定して続けるためのお金も必要です。
私にとって生活防衛資金は、
「家庭を快適かつ安定して回すための運転資金」
です。
この考え方があるため、預金として置いていることに抵抗はありません。
お金の余裕は、夫婦の心の余裕にもつながる
夫婦生活では、お金について話し合う場面が多くあります。
生活費、子どものこと、住宅、旅行、趣味など、お金が関係することは少なくありません。
私自身、お金についての不安や焦りが大きくなると、心にも余裕がなくなりやすいと考えています。
その状態で、毎回
「これは買っていいのか」
「今月は大丈夫なのか」
と心配し続ける生活は、あまり快適ではありません。
だからこそ、わが家では、
この金額があれば当面の生活は大丈夫
と思える現金を確保しています。
生活防衛資金は、単に数字として家計を守るだけではなく、
夫婦が落ち着いて生活を続けるための余裕を作るもの
でもあると思っています。
生活防衛資金はいくらあればいいのか
結局、生活防衛資金はいくらあればいいのでしょうか。
私は、
「自分や家族が安心して生活できる金額」
でいいと考えています。
3か月分で安心できる家庭もあれば、半年分必要な家庭もあるでしょう。
1年分以上持っていた方が安心という人もいると思います。
大切なのは、他人の正解に合わせることではありません。
例えば、
- 毎月いくらあれば最低限生活できるのか
- 収入はどの程度安定しているか
- 共働きなのか
- 子どもがいるのか
- 個人の預金はどのくらいあるのか
- 急な支出が発生した場合どう対応するのか
などを夫婦で話し合い、
「これくらいあれば安心できる」
というラインを見つけることが重要だと思います。
まとめ｜生活防衛資金は家庭の「運転資金」
わが家では、生活費のおよそ10か月分を生活防衛資金として預金で確保しています。
その理由は、運用効率ではありません。
安心して生活するためです。
投資するお金は別に用意し、生活するためのお金まで投資には回しません。
私自身は、
夫婦は家庭を運営する共同経営者
だと考えています。
そして生活防衛資金は、
家庭を安定して回し続けるための運転資金
です。
生活防衛資金をいくら持つべきかに、すべての家庭に共通する正解はないと思います。
わが家の場合は10か月分。
重要なのはその数字ではなく、
「この金額があれば、自分たちは安心して生活できる」
という水準を夫婦で見つけることではないでしょうか。
必要以上に節約することだけが家計管理ではありません。
安心できる土台を作ったうえで、家族で快適に暮らしながら、余裕資金で資産形成を続ける。
それが現在のわが家の考え方です。
※この記事は、わが家の家計管理と生活防衛資金に対する考え方を紹介するものであり、特定の貯蓄額や金融商品を推奨するものではありません。必要な生活防衛資金は、収入・支出・家族構成・働き方などによって異なります。
夫婦は家庭を運営する共同経営者。
生活防衛資金は、家庭を安定して回すための運転資金。